我が国では、大学教員が研究に用いる時間が減り続け、国際競争力の低下が懸念されています。研究活動は2002年には大学等教員の職務時間の46.5%を占めていましたが、2023年には３割（全体で32.2%、私立大学では27.6%）にまで減ってしまっています（文部科学省「令和５年度大学等におけるフルタイム換算データに関する調査」）。入試に関連した業務に加え、学内の会議、事務手続きなど、いずれも重要なことではありますが、研究の時間を削っているようでは深刻です。大学の教育は、高校までとは異なり教科書が用意されている科目ばかりではなく、教員が最先端の研究を行っているからこそ高度な教育を行えるという面があります。内外の専門家による厳しいレビューを勝ち抜いた研究者が提供する教育は学生に良い刺激となります。サイエンスとビジネスの距離が縮まる中で、大学の研究に対する企業の期待も高まっています。外部で高い評価を受ける研究成果を収めれば外部資金の獲得につながり大学の財政収支の改善につながる効果も見込まれます。
　このため、教員が研究により多くの時間を確保できるようにすることが大学にとって共通する課題になっており、学内DXによる効率化は一つの大きなチャンスです。人間生活文化研究所は、学内の研究の拠点として、文化祭の日にシンポジウムを開催し大学院生と学外の研究交流を促している他、本学教員の科研費取得をサポートする活動も行っています。大妻女子大学は、実技・実学を重視する長い伝統を誇る大学ですが、データサイエンス学部を2025年度に新設するなど時代の流れに合った取り組みも進めています。教員が外部資金を獲得するインセンティブを強めつつ研究を進めやすい環境を整備して、本学の研究がより活発になることを期待します。